アジアの開発途上地域で国際環境教育活動を目指す人のために 4
〜成果と評価編〜

satoPro

文：佐藤秀樹（JEEF職員）

第4回目の「国際環境教育活動の成果と評価」は、その活動成果をどのように評価していくかについて紹介します。

環境教育で評価と言えば、事業やプログラムの実施中や終了時に、参加者の知識の広がりや、技能の習得度およびプログラムの満足度を、アンケートやインタビューを行い数値化します。また、フィードバックミーティングを開催して関係者から意見を抽出することが多く行われます。

しかし、途上地域における国際環境教育事業やプログラム評価には、体系的に確立され、明確に効果や成果を測定するための手法はほとんどないのが現状です。

さらに、このような地域で環境教育のプログラムを実施する場合、ワークショップ（ファシリテーションを学ぶ研修や、自然観察のプログラムデザイン等）を単独で実施しても、その成果や効果は十分に上がるものではありません。

生計向上とリンクしたプログラム開発

途上地域では、貧困等の社会課題や、社会・経済政策が十分でないため、環境に対する取組みの興味・関心や優先順位は低いのが一般的です。

そこで、具体的な地域振興や、住民の生活改善に直結する環境教育活動プログラムを開発していくのが効果的です。なぜならば、その活動で生み出される、住民への具体的な成果を明確にすることで、モチベーション向上と活動の持続性につながっていくからです。

例えば、地域住民が環境教育プログラムに植林を組み込む場合、植林で生態系を保全しながら、コーヒー、カカオの栽培や養蜂等、住民やコミュニティが自立して生計向上をはかるための取組みが効果的です。

住民の生計向上と環境教育プログラムをリンクさせた環境教育活動を実施することで生み出される、農産物の収量やその金銭的利益等を数値化することができ、活動による成果をより具体的に評価することが可能となります。そうすることで、支援者にもわかりやすく成果を説明することができます。

研修やワークショップで身につけた能力には、そこで学んだ心構え・態度が行動変化として発現していくことが求められます。知識を習得した後に、その知識を実際に体験・経験して振り返りを繰り返しながら自覚を高めることで、学んだ知識を効果的に活用できるようになります。

環境教育では、知識・技能・心構えを身につけた人がどのような行動をとっていくのか、その変容を評価していくことも重要です。

しかし、この変容を評価測定するのは難しく、次の内容を評価の項目として取り入れることで可能となります。

開発途上地域における国際環境教育活動を評価するための万能な方法はありません。しかし、地域振興、住民の生計向上の視点を含めて包括的で一貫性のある環境教育活動やプログラムを提供していくことで、評価内容がより具体的且つ明確となり、説明もし易くなると言えます。

2016年1、2月号