社会的インパクト評価の波を活用しよう！

文：今田克司（一般財団法人CSOネットワーク）

「環境教育はそもそも成果の可視化が難しい、ましてやインパクトを示せなどとは」という声が聞こえてきます。しかし、社会的課題の解決には、資源（人材や資金等）を呼び込み、営利・非営利を問わずあらゆる主体が公益活動の新たな担い手として評価され、成長できる環境の整備が必要です。

「社会的インパクト評価」とは？

「社会的インパクト評価」について定番の定義があるわけではありません。

私が関わっている社会的インパクト評価イニシアチブ（SIMI）では、「社会的インパクト・マネジメント・ガイドライン」を発表し、その中で「社会的インパクト評価とは、社会的インパクト・マネジメントを実践していくための評価のことです」と位置づけました。

では、「社会的インパクト・マネジメント」とはなんでしょうか。ガイドラインで解説していますが、端的には、活動の効果や価値を可視化し、それによってよりよい活動の展開とインパクトの向上に役立てよう、そのために評価を活用しようという事業運営のことです。

SIMIでは、これは、いわゆる事業のPDCAサイクル（plan-do-check-act cycle）を「インパクト・マネジメント・サイクル」と位置づけて、サイクルを効果的に回していくことによって可能になると考えています（図参照）。

そこで利用される評価は、プログラム評価と言われる事業評価の一連のアプローチで、例えば

というように、評価をいかにマネジメント改善に役立てようとするかによって力点が変わります。ただ、どの場合でも、エビデンスを事業運営の改変に活用しようという姿勢は変わりません。

こういった動きは、世界的な「インパクト」に注目する潮流の中で起きています。また、６月のソーシャル・インパクト・デーの基調講演者、ジョン・ガルガーニ氏が説明したように（※2）、人々の多様な価値観をいかにインパクトの指標設定や測定に反映させることができるか、取り組みが始まっています。

環境教育を含め、これまで「評価しづらい」と思われていた分野に、この流れは大きなチャンスを提供しています。活動の意義や価値をいかにインパクトとして表し、伝えることができるか、考えてみませんか？

一般財団法人CSOネットワーク代表理事。米国、南アフリカ含め、国内外でNPOマネジメント歴24年。現職ほかに日本NPOセンター副代表理事、SDGs市民社会ネットワーク業務執行理事、社会的インパクト評価イニシアチブ（SIMI）共同事務局メンバー。日本評価学会認定評価士（2014年）。

2019年1、2月号