環境教育の未来を考えるシンポジウム

今、国連の持続可能な開発目標(SDGs)が非常に注目されています。
一方、地域の視点からは、人口減少や過疎の問題は引き続き大きな問題です。
また、技術の視点で見ると、AIの発達により社会構造そのものが大きく変わろうとしています。
さらに、人間や個人の視点からは「人生100年時代」というキーワードはさまざまな課題を想起させます。

こうした大きな動きを踏まえて、各界の有識者のみなさまのお話を伺いながら、「環境教育の未来」について全員で考えてみたいと思います。

日本環境教育フォーラム設立25周年を機に
環境教育の未来を考えるシンポジウム

日時 12月2日(土) 第1部 シンポジウム 14:00~17:30
第2部 懇 親 会  18:00~20:00
会場 立教大学太刀川記念館
共催 公益社団法人日本環境教育フォーラム(JEEF)
立教大学ESD研究所
後援

ESD活動支援センター
持続可能な開発のための教育推進会議(ESD-J)

お問合せ

公益社団法人日本環境教育フォーラム(JEEF)
〒116-0013
東京都荒川区西日暮里5-38-5日能研ビル1階
TEL:03-5834-2897 FAX:03-5834-2898
E-Mail:25sympo★jeef.or.jp(★→@に変換してお送りください。)

 

プログラム内容

第1部 シンポジウム       参加費:無料

14:00 開会
14 : 15

登壇者よりスピーチ(敬称略)
①定松 栄一(シャプラニール理事)
②長沢 恵美子(経団連 教育・CSR本部統括主幹)
③星野 智子(環境パートナーシップ会議副代表理事)
④長井 一浩(グリーンダウンプロジェクト理事長)
⑤篠 健司(パタゴニア日本支社 環境社会部)
⑥藤田 香(日経BP環境経営フォーラムプロデューサー)

  休憩
15 : 20

登壇者よりスピーチ(敬称略)
⑦山藤 旅聞(東京都立武蔵高等学校教員)
⑧辻 英之(グリーンウッド自然体験教育センター代表理事)
⑨二ノ宮 リム さち(東海大学准教授)
⑩李 妍焱(日中市民社会ネットワーク代表)
⑪諏訪 哲郎(日本環境教育学会会長)
⑫森本 英香(環境省事務次官)

  休憩
16:25 参加者による全体共有(えんたくんミーティング)
17:25 閉会挨拶
17:30 閉会

登壇者のプロフィールは本ページ末尾をご覧ください

第2部 懇親会

立食方式(会費:4,000円)

 

お申込み

以下のフォームを入力の上、送信してください。

*は必須項目です。
翌日までに自動返信のメールが届かない場合は、きちんと申し込みがされてない可能性がありますので事務局までお問い合わせ下さい
事務局メールアドレスは、25sympo@jeef.or.jp まで。(平日9:30~17:30)

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シンポジウム*
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懇親会(会費4,000円)*
参加する参加しない
その他事務局へのお問い合わせ、ご連絡事項がございましたらご記入ください。

 

登壇者プロフィール(50音順・敬称略)

定松 栄一(さだまつ えいいち)

認定NPO法人 シャプラニール=市民による海外協力の会 理事。1984年から、計四つのNGOで海外協力活動に携わる。環境・教育分野では、エチオピアで防災(日赤)、ネパールで先住民族支援(シャプラニール)と初等教育(セーブ・ザ・チルドレン)、日本で持続可能な開発教育(国際協力NGOセンター)に関わる。これらを通じて、環境を守るためには、前提として、そこで生活している人々の権利を守る必要があり、そのための人権教育が大切であることを痛感。著書に「開発援助か社会運動か(2002年)」等。教育学修士(英マンチェスター大学)。2017年6月から現職。

 

山藤旅聞(さんとう りょぶん)

東京都立武蔵高等学校・附属中学校 生物教諭、NHK高校講座講師、東京書籍教科書編集委員。8年前ブータンに渡航したことをきっかけに、生徒が自ら疑問を生み出し、その解決のために行動していく力を引き出すことを目指した教育デザインに取り組んでいる。3年前から、パームオイルプランテーションの開発と熱帯雨林の消失がせめぎ合うボルネオ島と、昨年からは里山問題と過疎化問題を抱える東京都檜原村をフールドに課題解決に向けた行動者育成教育も実践している。昨年からは積極的にSDGsに関する出前授業も実践している。

 

篠 健司(しの けんじ)

公益財団法人日本自然保護協会理事/コンサベーション・アライアンス・ジャパン(CAJ)監事/パタゴニア日本支社 環境社会部。 社会人の大半をパタゴニア日本支社においてNGO・NPOを支援する環境プログラムの推進に携わり、仕事の中心が企業の環境/社会責任調達や再生可能エネルギーなどのサステナビリティの分野に移行した現在も、その経験を生かして日本国内の価値のある自然環境、フィールドの保全に取り組むNCAS-J、CAJの活動をサポートしている。プライベートでは山や森の中を走るトレイルランニングを20年以上にわたって楽しむ。

 

諏訪 哲郎(すわ てつお)

一般社団法人日本環境教育学会会長。学習院大学教育学科教授。 2001年以来、日中韓環境教育協力会の代表として、中国における参加体験型の環境教育の普及と日中韓の環境教育の交流に参画。中国、韓国の友人の学校探訪がきっかけで、アジアの教育改革に関心を寄せ、『加速化するアジアの教育改革』、『沸騰する中国の教育改革』を編著で刊行。学会では、日本環境教育学会編『環境教育辞典』の編集責任者を担当。現在は、2050年を見据えた共創・参画・地域再生を主軸とする「持続可能社会型教育システム」を構想中。

 

辻 英之(つじ ひでゆき)

グリーンウッド自然体験教育センター代表理事。1970年福井県生まれ。人口1700人の泰阜村に移住して24年。「何もない村」における「教育」の産業化に成功した。村の暮らしの文化に内在する教育力を信じぬき、関わる人々全てに学びがある質の高い教育を提供する傍ら、立教大学・九州大学・名古屋短期大学・飯田女子短期大学(非常勤講師)など、「教育立村」をテーマとした講演・講義に全国を飛び回る。また、現在、「泰阜村総合戦略推進官」として「教育立村」の実現に向けて奔走する日々でもある。著書「奇跡のむらの物語 1000人の子どもが限界集落を救う!」(2011年 農文協)

 

長井 一浩(ながい かずひろ)

一般社団法人Green Down Project理事長。社会福祉法人松阪市社会福祉協議会を退職後、人との出会い、富山の地に魅せられて三重県松阪市から富山県黒部市への移住を決意。平成23年4月から特定非営利活動法人 明日育 常務理事・事務局長として、「人が育つまち黒部」を目指して活動中。平成26年4月には一般社団法人Green Down Projectの理事長として、ダウンジャケットや羽毛布団などの羽毛製品に使われている羽毛を循環資源として社会に広げることを推進するプロジェクトを立ち上げ、企業や団体などと連携して活動を全国に展開。

 

長沢 恵美子(ながさわ えみこ)

一般社団法人日本経済団体連合会 教育・CSR本部統括主幹。1983年、経団連事務局入局。96年から企業の社会貢献活動の推進を担当。03年からは企業の社会的責任(CSR)の推進も担当し、ISOにおける社会的責任の規格づくりに参加する経済界代表をサポート。09年研修や出版などの事業を行う経団連事業サービスに出向。17年4月から現職。社会的課題解決には、マルチステークホルダーの連携が鍵と信じている。

 

二ノ宮リム さち(にのみやりむ さち)

東海大学 現代教養センター 准教授 1998~2000年、青年海外協力隊環境教育隊員としてマレーシア・サバ州森林局へ赴任。帰国後、企業勤務を経て、オーストラリアで環境教育修士を取得。NPO法人「持続可能な開発のための教育の10年」推進会議(ESD-J)事務局職員、NPO法人エコ・コミュニケーションセンター(ECOM)事務局長、東京学芸大学環境学習推進研究員、東京農工大学環境リーダー育成センター准教授等を経て、2016年4月より現職。ESDで「大学教育と現場をつなぐ」べく日々奮闘中。博士(農)。環境教育学会編集委員・国際交流委員。二人の小学生の母。

 

藤田 香(ふじた かおり)

日経エコロジー編集/日経BP環境経営フォーラムのプロデューサー。富山県魚津市生まれ。東京大学理学部物理学科を卒業して日経BP社の記者に。バックパックの旅で各地の自然を巡った後、世界の自然や文化を紹介する「ナショナルジオグラフィック日本版」副編集長、環境経営誌「日経エコロジー」編集委員を経て、現職。生物多様性や自然資本、ESG投資、環境教育、地方創生を追っている。環境省の委員や富山大学客員教授もしている。新著に「SDGsとESG時代の生物多様性・自然資本経営」(2017年10月)。

 

星野智子(ほしの ともこ)

一般社団法人 環境パートナーシップ会議 副代表理事。 2002年ヨハネスブルグサミット以後のESD普及や、生物多様性COP10やG7サミット、環境大臣会合における環境NGO活動や、全国の青年による環境活動のサポートに尽力してきた。2013~2015年には日中韓環境教育ネットワーク(TEEN)の環境教育読本づくりに関わる。Rio+20以後はSDGsの普及啓発に奮闘中。日本NPOセンター、SDGs市民社会ネットワーク、アフリカ日本協議会の理事を務めるなど、市民社会におけるネットワーキング、対話の場づくりなどパートナーシップ推進を行っている。

 

森本 英香(もりもと ひでか)

環境事務次官。 1981年に環境庁に入り、以来約35年、霞ヶ関で働く。正確には、GEOC(青山)創設に2年、国連大学(青山)半年、イーストウエストセンター(アメリカ政府研究所 ハワイ)半年以外は、霞ヶ関で働く。環境省、経済産業省(中小企業庁)、内閣官房、原子力規制委員会を渡り歩く。その間、環境基本法制定、地球環境基金・GEOC・環境省・原子力規制委員会設立などに携わる。著作「里地からの変革」 2017年7月から現職。

 

李 妍焱(り やんやん)

 駒澤大学文学部社会学科教授、日中市民社会ネットワーク代表。 中国の大学を卒業後1994年に来日し、2000年に東北大学大学院で博士号取得。専門は日本と中国の市民社会とソーシャル・イノベーション。2002年から駒澤大学教員。2010年から日中市民社会ネットワークを設立。環境教育など日中が共有しやすい分野で草の根の交流と連携に尽力。著書に『ボランタリー活動の成立と展開』(ミネルヴァ書房、2002年)、『中国の市民社会』(岩波新書、2012年)、編著『台頭する中国の草の根NGO』(恒星社厚生閣、2008年)、『拥有我们自己的自然学校』(中国環境出版社、2015年)などがある。